株式会社TCJグローバルは、日本語学校の社会人在校生および修了生157名を対象に実施した就労環境調査の結果を発表した。
調査期間は2025年6月から8月にかけて行われ、外国人就労者の実態が明らかになった。
仕事満足度については、全体の87％が「とても満足」「まあまあ満足」と回答し、高い水準を示した。仕事内容と雇用契約の一致度も約9割が「同じ」「だいたい同じ」と答えている。
一方で、27％がサービス残業を求められた経験があると回答しており、労働条件の透明性に課題が残る。 日本語コミュニケーションでは、8割が業務上困った経験があり、特に半数が「よくある」「ときどきある」と回答した。
日本語研修の利用意向は88％と高いものの、実際に研修やサポートがあると答えたのは25％にとどまり、需要と供給のギャップが浮き彫りになっている。
生活面では、住まい探しで43％が困難を経験し、55％が日常生活で外国人であることによる不利益を感じたと答えた。また、仕事や生活の悩みを相談できる相手がいないと答えた人が33％にのぼり、孤立防止体制の整備が急務となっている。
同社日本語総合研究所所長の徳田淳子氏は「これまで日本社会は人材の”量”の確保を優先してきましたが、今後は”質”の向上、すなわち受け入れた人材が安心して暮らし、長期的に活躍できる環境を整えることが不可欠です」とコメントし、雇用契約の透明性、生活基盤の支援、日本語教育やキャリア形成の仕組み、相談体制の整備といった多角的な取り組みの必要性を指摘している。
