YouTubeのニール・モーハンCEOは、2026年に向けた年次報告を発表し、4つの優先事項を明らかにした。「エンターテイメントの革新」「若年層の視聴者保護」「クリエイターエコノミーの活性化」「AIによる創造性の向上と保護」が柱となる。
エンターテイメント分野では、クリエイターを「新しいスター」「新しい制作スタジオ」と位置づけ、YouTuberがハリウッドをはじめ各地で制作拠点を構える現状を強調した。YouTubeショートには画像投稿機能を新たに導入し、フォーマットの多様化を図る。米国ではカスタマイズ可能なマルチビュー機能と10種類以上の新しいYouTube TVプランも展開予定である。
若年層向けには、保護者管理機能を強化。子どものショート動画視聴時間を制限できる機能を業界で初めて導入する。新しい子ども用アカウントの作成やアカウント間の切り替えも簡素化され、家族それぞれが年齢に適した環境で視聴できるようになる。
クリエイターエコノミーについては、過去4年間でクリエイターやアーティスト、メディア企業への支払いが1,000億ドルを超えたことを公表。2024年にはYouTubeのエコシステムが米国GDPに550億ドルを貢献し、49万人以上のフルタイム相当の雇用を創出したという。ショッピング機能やブランド案件支援の拡充も進める方針だ。
AI分野では、自身の肖像を使ったショート動画作成やテキストプロンプトによるゲーム制作など新ツールを提供する一方、生成AIコンテンツへのラベル表示義務化や有害な合成コンテンツの削除を徹底。低品質な「AIスロップ」対策にも注力していく。
