1994年にマルチメディアソフトウェア開発会社として創業し、パイオニア株式会社から独立。地図・ルート検索サービス「MapFan」や、移動距離や歩数に応じてマイルを獲得できる「トリマ」を運営する、ジオテクノロジーズ株式会社が6月16日、都内で戦略発表会を開催した。
同発表会には、代表取締役社長（CEO）の杉原博茂氏が登壇。基盤となる地図サービスなどから得たビッグデータを利用して、未来予測可能な同社独自のプラットフォーム“GPP”（Geo-Prediction Platform）を展開すると発表した。
同社は、独立してから2年で、売上は40％、従業員1人あたりの売上は53％、営業利益は3.2％増加。売上に対する研究開発費28％を増やし、日本のデジタル地図には90％の開発費用を投資してきた。そこから得た、40億万以上の画像や、8億アイテム以上の地図構成データ、4200万件以上の住所データを駆使することで、災害予測や渋滞予測、集客予測、歩道の危険度予測などを可能にするという。
「未来の予測ができれば、ほとんどの社会課題を解決できると⾔っても過⾔ではありません」と太鼓判を押す杉原氏は、渋滞による年間経済喪失は約12兆円と言われているなかで、人流と地図データ、車載カメラ画像を駆使することで渋滞予測情報を生成できると明言。さらに、2022年の交通事故発見件数は約30万、そのうち死亡者数は2610人だが、“GPP”を活用することで道路単位の危険レベル情報を可視化すると具体案を口にした。
また、“GPP”は新たな業種や業界と連携することで全く新しい価値を生み出すことができるほか、各社が持つ課題も解決できるため、新たなパートナー戦略「ジオプリディクション・パートナーエコシステム」を打ち出していくとのこと。様々な業種形態に合わせて共同でソリューションを組み上げる、“GPP”を提供していく方針だ。
ジオテクノロジーズが創造する新たな市場領域「Geo-Prediction市場」が今後どうなっていくのか。社会課題への新たなソリューションに対する一手になるのか期待したい。
